ふつうのブログvs.短文ブログ: Twitterの伸びは横ばいだがWordPressが急伸

日本でも爆発的に伸びているTwitter。
日本でも「はてなハイク」「つぶログ」など、気軽さが受けてますね。
ところがこのスピードが落ちたという話。さて・・



ふつうのブログvs.短文ブログ: Twitterの伸びは横ばいだがWordPressが急伸
in Techcrunch

by Erick Schonfeld on 2009年11月25日

わずか1年前には、誰もが、ブログ（ふつうのブログ）は死んだ、後継者はマイクロブログ（短文ブログ）だと信じていた。Twitterがブログを殺すはずだった。ワンセンテンスの短文を投稿するのは、いろんな考えを“パラグラフ”にまとめるよりずっと簡単だから。

しかし今、ブログは健在だし、Twitterの成長カーブはフラットになった（ただしそれはWebサイトtwitter.comの場合で、SeesmicやTweetDeckのようなクライアントは成長が鈍化していない）。この夏Twitterが合衆国で経験した弱さが、今や全世界のビジターの成長にも現れている。

10月のcomScoreの推計では、Twitterの全世界のユニークビジターは5830万で、9月の5840万よりも減った。一方Wordpress.comは10月にユニークビジターが1000万増えて、この月のユニークビジター数は1億5180万に達した–2009年3月以降伸びてなかったのに、急にまた伸びたのだ。

ここではWordpress.comに、ブログ全体の代表として着目しているが、さらにでっかいBloggerに注目してみると、こちらは全世界のビジター数が2億9170万で、やはり3月以降は横ばいだったが10月には突然1820万増えている。

たった一月（ひとつき）の急上昇から、もっともらしい結論を導き出すことはできないが、いずれにせよ「ブログが回復した」という言い方は間違いで、ブログは単純に、ずっと健在だっただけだ。しかもTwitterfeedのようなサービスのおかげで、フィードリーダーとして人気の高いTwitterが、ブログの健在と伸びを支えたとも言えるのだ。


それに、マイクロブログも、必ずしも停滞期に入ったわけではない。Twitterは最近、リストやRetweetボタンなどの新しい機能を導入して盛り返そうとしている。位置情報機能が動き出せば、Twitterの伸びが再び激しく戻ってくるだろう。

ほお、位置情報昨日ですか・・　自分から場所を教えるなんて。
浮気現場（以下略）

(+_+)iPhone 3GSの実質負担額が0円に!!「iPhone for everybodyキャンペーン」

これは、iPhoneを慌てて購入した人が戸惑うんではないでしょうか・・
タダかよ！　慌てて購入しても、それに見合うような機種ではありますが・・



iPhone 3GS（16Gバイト）の実質負担額が0円に――「iPhone for everybodyキャンペーン」
in ITmedia +D モバイル

「iPhone for everybodyキャンペーン」で、iPhone 3GS（16Gバイト）の実質負担額が0円になる。

ソフトバンクモバイルは、12月4日から「iPhone for everybodyキャンペーン」で「iPhone 3GS（16Gバイト）」の実質負担額（分割支払金と月月割の差額）を0円とする。新規契約の場合、iPhone 3GS（16Gバイト）の実質負担額が0円に、iPhone 3GS（32Gバイト）の実質負担額が現在の960円／月から480円／月となる。期間は2010年1月31日まで。

iPhone for everybodyキャンペーンは、ソフトバンクモバイルが実施しているiPhone 3G／3GS購入者向けのキャンペーン。新スーパーボーナス（24回分割払い）で新規契約をした場合、「月月割」として端末代金が割り引かれるほか、「パケット定額フル」の上限が5985円から4410円に割り引かれる。

 docomoのGoogle　Android携帯も後ろから追いかけていますからね。
年末商戦に、  注目ですね。　私はAndroidにするにしても、Ｏｓ ver.2が出るまで手を
出しませんが・・

IT:ダミーの個人情報を作りたい？ なら、これをドウゾ！

仕事で、ダミーの個人情報が必要な場合はありませんか？
住所データが表計算マクロできちんと処理されるか、
不安な場合にはテスト用のデータが必要ですね。
もちろん、業務で住所データが必要な場合も多いことでしょう。
そんな場合は、これをドウゾ




なんちゃって個人情報:
以下引用

なんちゃって個人情報は「Generator of the Year」にて【便利賞】を受賞いたしました！！

投票して下さったみなさま、本当にありがとうございました。

今後もどんどん使ってやって下さい。

出力形式

HTML　XML　CSV　タブ区切り　

出力数

※5000件まで出力できます。

オプション

名前　　ふりがな　　メールアドレス　　　性別　　年齢　　誕生日

婚姻　　血液型　　都道府県　　電話番号　　　携帯　　キャリア

カレーの食べ方

最後のカレーの食べ方、個人のランダムな属性に振り分けることが出来ます。
いい加減な項目のようで、実は奥が深い！

IT：新しい大規模データベースシステム、注目に値する！：Hadoop World Report

Hadoop World Report：優良企業はなぜHadoopに走るのか
in ITmedia エンタープライズ

Hadoop World Report：優良企業はなぜHadoopに走るのか
オープンソースの大規模分散データ処理システム「Hadoop」の人気がうなぎ登りだ。Yahoo!やAmazon、FacebookといったIT業界の巨人たちだけでなく、VISAやJP Morganといった有名企業までHadoopにコミットを示している。先日開催された「Hadoop World」には、そうした企業の熱気が満ちていた。
[鵜澤幹夫，ITmedia]
2009年10月15日 08時00分 更新

米国時間の10月2日、米国・ニューヨークにて「Hadoop World」が開催された。Apache Hadoopといえば、Googleの基盤ソフトウェアであるGoogle File System（GFS）と、MapReduceのオープンソース実装。もともとはApache Lucheneを分散化させるために作られたプロジェクトだったが、現在は単独のプロジェクトとして開発が進められ、多くの開発者の注目を集めるソフトウェアに成長した。

今回開催されたHadoop Worldの主催者はCloudera。Hadoopをエンタープライズ向けに提供することを目指すこのベンチャー企業には、Apache Hadoopプロジェクトの先鞭（せんべん）をつけたドン・カッティング氏が米Yahoo!から移ってきており、注目を集めている。加えて、Yahoo!やAmazon、FacebookといったHadoopを利用する大手企業が脇を固め、さらに、VISAやJP Morganといった名の知れた企業もHadoopにコミットを示す大規模なカンファレンスとなった。

Clouderaの説明によると400名以上のエントリーがあるということで、増え続けるデータを効率よくハンドリングするための仕組みとしてRDBに変わる選択肢をMapReduce型のHadoopに求める動きが出てきていることが分かる。また、今回のカンファレンスには日本からの参加者も何人か見受けられ、国内における注目度も今後高まりそうだ。
新しいクラウドモデルの模索、各社の意図

午前中のジェネラルセッションでは、Amazon、Facebook、Yahoo!といった、まさにHadoop Worldにおける大御所が立て続けにステージに上がり、それぞれにおける取り組みについて語るという展開になった。注目すべき点は、それらの企業が、Elastic HadoopやHive、Pigといったテクノロジーを提供しながら、ユーザーとしてHadoopに依存しているという点である。

また、午後のアプリケーショントラックにおけるJP Morgan Chaseのセッションでは、もう、特定のデータベースベンダーに、膨大なライセンス料を支払う時代ではないという趣旨の発言があった。そこにユーザーとしてのIBMや、Amazon、VISA、eBay、New York Times、Facebook、Yahoo!などが加わる顔ぶれをみると、無限のスケールを持つクラウドストレージという領域を、オープンソースがリードしている状況が実感できる。

このMapReduceフレームワークの領域には、MicrosoftのDryadもあるが、Windows Azure Platformにおける具体的な姿は、まだ見えてこない。つまりHadoopにおいては、商用ソフトウェアが開拓した領域をオープンソースが塗り替えていくという、例えばInternet ExplorerをFirefoxが追いかけるような状況とは、まったく正反対の展開をみせているわけである。これほどまでに、オープンソースが新しい領域をリードしていくという展開は、恐らくはじめてのことだと思われる。

さらに言えば、複数のHadoopコントリビューターたちが、相互に補完する環境を平行して構築するという形態もはじめてのことである。そして、それぞれのコントリビュータたちはユーザーでもあり、ペタバイトオーダーのデータ分析という、きわめて慎重な検証が求められる領域でのノウハウをも共有し、それぞれの運用モデルに裏づけられた新しいクラウドモデルをリードしようとしているのである。
ペタバイトオーダーのデータ分析におけるRDBモデルとMapReduceモデルの対比

ペタバイトオーダーのデータ分析といっても、なかなかイメージできるものではないが、例えばyahoo.comのフロントページでは、Search Indexや、AD Optimize、RSS Feed、Content Optimization、Spam Filterなどのために、数ペタバイトのデータが日々分析されているという。その中で用いられるDatabase for Search Assistで、3年分のログデータを分析する際の、RDBモデルとMapReduceモデルの興味深い対比が紹介されていたの

で、ここで簡単に紹介する。
　　　　　　　　　　　　RDB 　　　MapReduce
分析に要する時間 　26日 　　　20分
開発言語 　 　　　　　C++ 　　　Python
開発期間 　　　　 2～3週間 　　2～3日

ちなみに、この分析のために必要とされるMapReduceのコードであるが、そのサイズはわずか20ステップだという。Yahoo!のプレゼンテーターである、エリック・バルデシュバイラー氏によると、たとえ経験の浅いエンジニアであっても、MapReduceによるプログラミングは可能であるとされる。

また、VISAのジョー・カニンガム氏からも、貴重なデータが提供されていたので以下に紹介する。同社では、1日に100万トランザクションが発生するため、2年間で7億強のトランザクションログが蓄積され、そのデータ量は36テラバイトに至るという。こうしたスケールのデータを、従来のRDBを用いて分析するには、約1カ月の時間が必要とされてきたが、Hadoopを用いることで13分に短縮されたという。

これまでは、Yahoo!にしろVISAにしろ、膨大なデータをRDBに押し込むほかに方法はなく、その分析に数十日を要するという痛みを抱えていたが、それが一挙に解消されたわけである。そして、Yahoo!における数ペタバイトのデータが数十ペタバイトに膨れ上がっても、あるいは、VISAにおける数十テラバイトのデータが数百テラバイトに増大しても、新たなノードを追加することで、リニアなスケールアップを約束しているのがMapReduceである。

MapReduceはGoogle Searchの基本的なテクノロジーとして誕生したが、Hadoopとしてオープンソース化されたことで、Yahoo!やVISAにおける大規模なログ解析という分野にも応用できることが証明されたといえる。そのほかにも、検索エンジンのようにWebから集めたデータを、特定の業務分野のために解析するような大規模分散データ処理モデルも存在しており、その応用分野も広がっていくと予測される。

この分野における、もう一方の勢力であるDryadはBingのエンジンであると予測され、Windows Azure Platformの一角を占めるものになると推測される。そうなると、Amazon HadoopサービスであるElastic MapReduceと競合することになり、主だったクラウドプラットフォームにおけるペタバイトオーダーのコンピューティングが現実のものとなっていく。このホットな領域から、目を離すべきではないだろう。

プログラマーの質にもよるでしょうが、開発期間が7分の1、しかもスクリプト言語Pythonで
開発できるのはすばらしい。修正も簡単にできます。

同じくITMediaに　Google　Bigtable　と　Hadoop　の比較レポートについて触れられています。


オープンソース分散システム「Hadoop」の解析資料が公開
in ITmedia エンタープライズ

Googleの基盤ソフトウェアであるGoogle File SystemとMapReduceのオープンソース実装「Hadoop」の実用性を評価した解析資料が公開された。
[西尾泰三，ITmedia]
2008年08月25日 15時45分 更新

NTTレゾナントとPreferred Infrastructureは8月25日、Yahoo!のドン・カッティング氏を中心に開発が進められているオープンソース分散システム「Hadoop」にかんして共同で行った調査の解析資料を公開した。

Javaで記述されているHadoopは、Googleの基盤ソフトウェアであるGoogle File System（GFS）とMapReduceのオープンソース実装で、HDFS（Hadoop Distributed File System）がGFSに、Hadoop MapReduce FrameworkがMapReduceに対応する。

調査はHadoopの実用性を評価するためのもので、以下のような点について調査が行われている。

1. GFSとMapReduceの論文を比較対象としたHadoopの機能の調査
2. ソースコード解析による「Hadoop」の実装方式の調査
3. 実験による「Hadoop」の基本性能の調査

NameNodeの障害に対する機能が洗練されておらず、NameNodeでディスク障害が発生した場合、オペレーションログの一部が失われファイルシステムの一貫性が一部失われてしまう可能性が指摘されるなど、信頼性を中心に課題を残すものの、GFSの論文で言及されている主要な機能を備え、性能面を考慮した実装方式を採用しており、検証実験でも良好な性能を示したことから、Hadoopの実用性は十分にあると結論づけられている。

このオープンソースデータベースソフトが、耐障害性を確保すれば
あとはハードウェアの問題になります。
そうすれば、ハードウェアの問題のほとんどは「熱問題」ですので、冷涼な地方にデータセンターを立てれば維持管理費用の少ないシステムが構築できます。
事実、Googleは北欧の製紙工場趾を買取り、データセンターに改変する予定です。
日本でも、実現できそうですね。　(　´∀｀)bｸﾞｯ!


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( ﾟдﾟ) 殺人まで募集できた巨大掲示板『Craigslist』：売上1〜3億ドル

巨大掲示板『Craigslist』：売上1〜3億ドル、殺人事件も
in WIRED VISION:

[個人の「売ります・買います」や求人求職、賃貸アパート情報など]ローカルな案内広告を掲示する『Craigslist』は、印刷メディアから案内広告の売上げを吸い上げ、新聞業界から怒りを買ってきた。こうした批判的な企業から見れば、米Craigslist社は市場価値を下げて競争を不可能にしているという。そう主張するのもうなずけるデータが登場した。

米Craigslist社は公開企業ではないので、財務状況は公表されない。だが、AIM Group社と米Classified Intelligence社の調査によれば、Craigslist社の今年の売上は1億ドルに達する勢いと見られる。Craigslistに関する調査は2003年から始まったが、2003年の売上推定は700万ドル。今年の売上はその約14倍に上ることになる。

さらに同社のサイトには、年間売上が3億ドルを大幅に超えていることを示す証拠がある。

Craigslistが公表している以下のデータそのものが、同社の売り上げが3億ドルを超え、AIM Group社らの推定金額の3倍であることを示す証拠となっているのだ。

Q：Craigslistは何件の求人広告を受け付けていますか？

A：毎月100万件を超える新規の求人広告を受け付けています。

Q：求人広告の掲載料は？

A：大半の都市では25ドル、サンフランシスコでは75ドルです。

従ってCraigslistの売り上げは、控えめに見積もっても3億ドル(100万件x12カ月x25ドル)になると見られる。この数字は、サンフランシスコでの求人広告がゼロと仮定したものだが、そういうことはありえないはずだ。

『Craigslist』は月4000万件の新規広告を掲載しているが、一般の人の広告については、掲載料は請求していない。求人広告については、雇用者に広告掲載料を請求している。求人広告の掲載料は、Craigslist社の拠点のサンフランシスコでは75ドル、「大半の都市では」25ドルだ。さらに、ニューヨーク市で仲介された賃貸アパートの広告や、成人向けセクションならびに治療セクションの広告についても、10ドルの広告掲載料を請求している。

なお、Craigslistは先月、当局からの圧力を受けて、今後は性的な広告を掲載しないと発表した。そのきっかけとなったのは、性的な広告がきっかけで2件の殺人事件が起こったことだ。

まず、ニューヨーク市在住のラジオ・パーソナリティが、Craigslistに男性向けの広告を掲載した後、殺害されているのを発見された[殺害されたのは47歳の男性。16歳の少年が3月下旬に自供]。その1週間後には、22歳のボストン在住の医学生が、Craigslistに性的サービスの広告を掲載した女性を殺害したと報じられた。

興味深いことに、Craigslistが性的広告を中止した後、地域の週刊新聞では性的広告の売り上げが急増している。Washington City Paperは、5月第1週の同紙の成人向け広告の売り上げは前年同期比38％増だったと報じている。ミネアポリスの『City Pages』は、成人向け広告の売り上げがほぼ倍になったという。また、サンフランシスコの『SF Weekly』は、Craigslistの方針変更前の1週間は成人向け広告が160件だったが、先週は910件を記録した。

{この翻訳には、別の英文記事の内容も統合しています}

[日本語版：ガリレオ-矢倉美登里]

WIRED NEWS 原文(English)

日本では、まだインターネット上の無料広告は一般的ではありませんが
Kijiji東京など、インターネットを盛んに使う地域に特化すれば、成功するかもしれませんね！

東京Kijiji
東京なんでも掲示板 クラシファイドのキジジ - 東京のあげます・ください、求人、不動産、中古車、グルメ、イベント、サークル情報。募集広告を無料で掲載・検索。



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mixiなどのソーシャル・メディアネットワークの広がりは、想像を超える

ソーシャルメディアであるmixiやFacebookの拡大は驚くほど広がっています。
言い換えれば、情報端末（携帯電話を含む）に接続することができない人は、そのスピードについていくことがかなり困難ということです。

かつて、個人の活動は個人のスピードで展開することができました。
しかし、ソーシャルメディアとなったインターネットは、多くの人の少しずつの時間を集めることでその展開速度を一気に高めることに成功しています。また、その基本的な方向性は「人の善意」によるものです。

ゴシップに流されやすく、継続的なプランにはあまり注目されないと言う側面はありますが、私は、このソーシャルメディアの広がりこそが「真の国際相互理解」を作り出すのではないかと思っています。共に理解する人々は、争うことよりも問題をより高次のレベルで解決しようとするからです。


その圧倒的なソーシャルメディアの力を4分の動画にまとめたのがこちら。






 抄訳がされています。
ソーシャルメディアに関する驚くべきデータを4分ほどにまとめた必見の映像『Social Media Revolution』
in Idea*Idea

* 2010年にはGeneration Yの人口が団塊の世代の人口を超える。
* Webにおいて、ソーシャルメディアはポルノを超えた。
* 昨年米国で結婚した人の8人に1人はソーシャルメディアで出会った。
* 5000万人ユーザーに達するまでかかった年数。
ラジオ:38年、テレビ:13年、ネット:4年、iPod:3年。
Facebookが1000万ユーザーに達するまでにかかった期間は9ヶ月弱。
iPhoneアプリは10億個に達するまで9ヶ月弱だった。
* もしFacebookが国家だったら世界4番目。
* 2009年に米国の文科省が発表したところによると、オンラインで教育を受けた人の方が、
対面で教育を受けた人より優秀だったそうだ。
* 高等教育を受けている人の6人に1人がオンラインで教育を受けている。
* 80%もの企業がLinkedInを使って求人活動をしている。
* アイルランドやノルウェイ、パナマの人口よりもFollowerがいるTwitterユーザーがいる。
* 80%の人がTwitterをモバイルで使っている。
顧客サービスが悪かったりしたら・・・と考えると恐ろしいですね。
* Generation YとZにとってメールは過去のものになりつつある。
2009年にはBoston Collegeでは新入生にメアドを配るのをやめた。
* 世界で2番目に大きな検索エンジンはYouTube。
* ソーシャルメディアのスピードのおかげで、
いまや「Word of mouth」は「World of mouth」になった（← うまいなｗ）。
* Facebookのスペイン語版はユーザーがみんなで翻訳した。
かかった期間は4週間。Facebookのコストはゼロだった。
* 世界の20大ブランドについて検索すると、その結果の25%はソーシャルメディア。
* 34%のブロガーが製品やブランドについて投稿している。
* 人々はGoogleの検索ランキングよりも、ソーシャルメディアによる評価の方を気にしている。
* 従来のTVキャンペーンで効果が出ているのは18%だけ。
* Jeff Bezos（Amazonの社長）によると35%の書籍販売はKindle向け。

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みんな、オラにバグ潰しの力を貸してくれ！ というWebサービス

uTest――世界中の技術者がバグ探し、欠陥なければタダ
in ITmedia エンタープライズ
ソフトウェアのテストをインターネット上に集った1万8000人もの技術者に委託する――。クラウドソーシングを活用したサービスが日本でも始まった。開発における人件費を減らす効果が得られる手法として注目を集めそうだ。
[藤村能光，ITmedia]
2009年07月16日 16時56分 更新


ループス・コミュニケーションズは7月15日、ソフトウェアのバグ（不具合）を発見するサービスを開始したと発表した。技術者1万8000人が、インターネット経由でWebサイトやソフトウェアのバグを調べるもので、企業は必要な時間に専用の人員を使ってソフトウェアのテストができる。


新たに提供するサービスは、ソフトウェアテストサービス「uTest」を使うためのサポートをするもの。uTestには、世界152カ国から集った1万8000人以上の技術者で組織されたコミュニティーがある。ユーザー企業がソフトウェアやサービスのテストを依頼すると、技術者が実際にそれらを利用してバグを見つける。日本の技術者もコミュニティーに登録しているため、日本語のアプリケーションのテストも可能だ。バグ1件当たり2000～4500円程度を支払う。バグがなかった場合、費用は無料。


uTestでは、Webベースでテスト工程を管理する品質管理プラットフォームもオンデマンドで提供している。テストスクリプトの作成、技術者の選抜、リアルタイムの品質管理、予算管理、出荷適正診断などができる。「Bugzilla」「Jira」「FogBugs」などのバグ追跡システムと連携しており、ユーザー企業はこのプラットフォームを使ってテストをすることも可能だ。


ループス・コミュニケーションズが新サービスとして手掛けるのは、uTest活用の代行サービス。uTestのWebサイトは英語で書かれているため、手続きの方法が分からない企業に対して、英文テストスクリプトの作成やuTestへの計画説明などを代行する。ユーザー企業は、ループスが行ったuTestのサポート費用を支払う。同サービスの価格は15万円からを想定しているという。


uTestの特徴は、必要な期間に大量の技術者を使ってテストができること。従来、ソフトウェアのテストには専門の技術者を雇用する必要があり、人件費の負担が重かった。また、数週間から数カ月のテスト期間を要するため、人材の手配も難しかった。同サービスはバグの件数による課金制のため、こうした固定費を減らせる。


ループス・コミュニケーションズによると、約1000万円の構築費用が掛かるシステムのテストを外部に委託した場合、人件費は150万円に上った。uTestを活用した場合、15万～30万円程度にコストを抑えられるという。


新サービスの提供に当たり、ループス・コミュニケーションズは米uTestと販売代理店契約を結んだ。uTestのサービスの顧客には、米Googleや米Microsoftなど100社以上が名を連ねている。ループスはこの提携を機に日本での営業活動に本腰を入れる。Webサービス運営事業者、システムインテグレーター、ソフトウェア開発会社を対象に、2009年末までに30社の顧客獲得、1200万円の売り上げを目指す。


このサービスは、自社の業務や問題の解決をインターネット経由で不特定多数の人に委託する「クラウドソーシング」と呼ぶ手法を活用している。日本ではクラウドソーシングを使った本格的なサービスは、バナー広告をインターネット利用者で制作するリクルートの「C-team」など数えるほどしかない。今回の動きにより、日本企業はuTestが持つクラウドソーシングによる開発のコスト削減という恩恵を受けやすくなった。

このサービス、たしかに多くのプログラマによる協力を得られるものの、作りかけのプログラムを依頼したりすると収拾が付かなくなること間違いなしです。
重要なソフトを、内部で十分監査してから後で依頼するべきものでしょう。


まったく別の方向性でいけば、いっそのことオープンソースにしてしまって協力を得ることも考えられます。しかし、人気のあるプロジェクトでないと協力が得られにくいんですよねえ・・


参考：世界最大規模のオープンソース開発コミュニティ
SourceForge　日本版
http://sourceforge.jp/



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これは楽しい！物理学を応用した描画ツール『Kinetic Sketch』

物理学を応用した楽しい描画ツール『Kinetic Sketch』(動画)
in WIRED VISION

2009年7月 9日

無料のオンライン芸術ツールや無料のオンライン物理学シミュレーションはたくさんあるが、この2つの要素を兼ね備えたオンラインツールは非常に少ない。『Kinetic Sketch』と同程度の性能のツールとなると、さらに少なくなる。

6月下旬に開設されたKinetic Sketchでは、大いに楽しみながら、実に興味深い魅力的なアートを制作できる描画ツールを提供している。

ユーザーが選んだパレットにある色を使って、さまざまな形を作り出せる(『Flickr』の写真をベースにすることもできる)。そして、作り出した形同士の相互作用をコントロールすることが可能だ。重力を調整したり(重力の向きも調整できる)、それぞれの形の大きさを決定する方法を変更したりすることもできる[動画参照]。

完成した作品は、サイトのギャラリーに保存したり、Flickrや『Twitter』、『Facebook』に直接投稿したりできる。

 なんと、これはWebサービス。
 次のリンク先で、実際に描いてみることができます。
ウィンドウの下のほうに設定がゴソゴソありますよ。
あんまり多く書き込むと、ブラウザが止まるので、ほどほどに
要、英語！（＾＾；）


http://kineticsketch.com/sketch/



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アメリカの財政状況と予算計画、執行が一目でわかるサイト

オバマ大統領政権がいかに先進的であるかを思い知らされる新しいITサイトが開設されました。すでに日本でも話題になっていますが、
一番の感想は「日本では無理だ・・」という諦めに近いコメントです。


解散＝退散を強く示唆されている麻生総理。
「国立ネットカフェ計画」をつぶして、日本で同じものを作る、もしくはその計画を立てるだけで
国民は支持するに違いありません。たとえ自民党内で不人気でも、国民の絶大な支持が得られるでしょうに・・

そんな話題のサイトを紹介した記事はこちら

米連邦政府，IT支出情報の開示コーナー「IT Dashboard」と専用YouTubeチャンネルを開設 
in ITMedia

米連邦政府の最高情報責任者（CIO）であるVivek Kundra氏は米国時間2009年6月30日，政府の支出情報公開サイト「USASpending.org」内に，IT支出情報の開示コーナー「IT Dashboard」（ベータ版）を新設したと発表した。またビデオ共有サイト「YouTube」内に専用チャンネル「USAspending」も設けた。

IT Dashboardでは，国防総省（DOD）や国土安全保障省（DHS），保健社会福祉省（HHS）といった組織におけるIT支出状況や投資プロジェクトの件数などをグラフ形式で示す。全体的な状況に加え，組織ごとの支出や進ちょくも確認できる。更新情報のRSSフィード配信も行う。

グラフなどは，各組織から連邦政府の行政管理予算局（OMB）に提出されたデータから生成する。7000件以上あるIT投資プロジェクトの概要を掲載するほか，800件弱の主要プロジェクトについてはより詳細なデータを公開している。 

こりゃ、いまの日本には絶対作れないものだよなあ
in ［間歇日記］世界Ａの始末書


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Windows 7 RC版のダウンロードサイト、ベータ版に続きダウン

次期Windowsとして開発され、まもなく販売されるのではないかと思われるWindows7。
その提供候補版（Rerease Candidate＝ＲＣ版)が発表されました。
とたんにダウンロードをする人が殺到し、サーバが数時間にわたってダウンしたようです。
ベータ版公表の際も同様にサーバがダウンし、いまだに不十分な対応にマイクロソフト関係者はがっかりしているようです。

Windows 7 RC版のダウンロードサイト、落ちる。
in Slashdot Japan
hylomによる 2009年05月03日 15時26分の掲載
またもや部門より。

あるAnonymous Coward 曰く、

MSDNとTechNetの有料サブスクリプションユーザーにWindows 7 RC版がリリースされた際、アクセスが殺到しサーバーがダウンしたそうだ。

つい数ヶ月前のWindows 7ベータ公開時にも同様にサーバーが落ちたのだが、RC版リリースでも同様の事態が起きてしまった模様。ユーザらによるとサイトは1時間以上に渡りダウンしていたとのこと。

TechNetやMSDNユーザはフォーラムには「我々がMSDN（のサイト）をまだ落とすことができるなんて信じられない」という驚き声や「Microsoftに手立てがないという訳ではなかろうに。対外的にも良くないだろう」といった意見、また単純に「これはひどい」との声などが寄せられたそうだ。

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アクトビラ：最近みかけるこ言葉の正体

アクトビラ
in Wikipedia

アクトビラ（acTVila）は、インターネットのブロードバンド接続を利用して、対応するデジタルテレビ向けに情報コンテンツや動画コンテンツを有料配信するポータルサービスの名称である。2007年9月より株式会社アクトビラ（旧社名・テレビポータルサービス。2007年9月1日より現社名）が動画コンテンツの配信サービスを開始している。
アクトビラ・サービスに対応する専用のTV受像機を用いることで、従来インターネット経由での画像配信にはPCが必須であったのを不用とし、専用TVにケーブルモデム・ブロードバンドルーター等からLANケーブルを接続することで、コンピュータに慣れないユーザー層も、容易に有料動画コンテンツを楽しめる。ただし、有料コンテンツの支払方法は、提携プロバイダの料金に含めるかクレジットカードしか選択肢が無く、Webmoney等で気軽に有料コンテンツを購入利用できるわけではない。
松下電器産業（現パナソニック）が自社の薄型テレビ「VIERA」の購入者向けに「Tナビ」を、ソニーコミュニケーションネットワーク（現ソネットエンタテインメント）がソニーの薄型テレビ「BRAVIA」購入者向けに「TVホーム」をそれぞれ提供していたが、2006年7月に両社が中心となってテレビポータルサービス（現株式会社アクトビラ）を設立した。

「アクトビラ」番組も携帯ゲーム機へ　ソニーがＢＤレコーダー
in 日経新聞

ソニーは26日、録画した番組を同社の携帯型ゲーム機や動画対応の音楽プレーヤーに「転送」できるブルーレイ・ディスク（ＢＤ）レコーダーを4月24日に発売すると発表した。インターネット経由で映画などを配信する「アクトビラ」サービスに対応しており、そこで購入した映画などをメモリースティックを介して携帯機器で見られるようにした。

映画大手5社とアクトビラ、「アクトビラ ビデオ」で名作日本映画を配信
in 朝日新聞

映画大手5社とデジタルテレビ向けネット・サービスを運営するアクトビラは3月25日、映像配信サービス「アクトビラ ビデオ」で名作日本映画を配信する「まるまる映画」サービスを3月26日に開始すると発表した。
角川映画、松竹、東映、東宝、日活5社の名作映画を、インターネットに接続した家庭のテレビで見られる映像配信サービス「アクトビラ ビデオ」で配信する。5社の合計約1万2000本の映像ライブラリーから、厳選した名作・話題作を毎月1日に6作品ずつ更新する。

アイ・オー、DTCP-IP対応の「AVeL Link Player」などネットワークAV機器を発表
in IT Media


さて、このようにパソコンでなくても、有料動画が見られるテレビ、というのは多くの番組を有料化することで、生き残りをかけようとする放送局と、コンテンツビジネスに出資、進出しようとする家電メーカーの販売戦略があるのでしょう。


この内容について、重要と思われるコラムはこちら。


幸福な「テレビのこれから」はやってくるか
抜粋

たとえば、アメリカで人気を博している、無料で人気テレビ番組やミュージッククリップなどが見られるVODサイト「Hulu」「Joost」を取り上げたコーナー。アメリカでは、決められた放送時間に縛られずに、サイトから好きな時間に自分の好みの番組を見るスタイルが根付きつつある、という内容のビデオを流したあとで、テレビ関係者と視聴者双方に、「今後、決められた時間に番組を視聴する機会は大きく減ると思うか」と質問。この問いに対し、視聴者側は「大きく減ると思う」「そうは思わない」と答えた方がそれぞれ半数程度だったのに対し、テレビ局側はほとんどが「そうは思わない」と回答したのだ。ちなみに、番組を生放送で見ていた視聴者への即時アンケートでは、「大きく減ると思う」が圧倒的に多かった。

決められた時間にテレビを見るというスタイルが崩れたら、CM収入を得ながら無料で放送を行うという、現在のテレビ局のビジネスモデルは根本から揺るがされる。そうなっては困るという気持ちが、このようなズレとなって現れたのだろうか。

さすがに、そこまであけっぴろげに理由を述べるのは憚られたのか、テレビ局側が「そうは思わない」理由として挙げたのは、「テレビの持つ即時性という利点は、報道やスポーツ中継に適している」「テレビ局には良質なコンテンツの制作ノウハウがある」「権利処理の複雑さやそれに伴うコストを考えると、番組を無料でネット配信するのはビジネスモデルとして成り立たない」などが代表的なものだった。裏返してみれば、彼らはネット動画では、これらの問題を克服することは難しいと考えているということになる。

上記の問題は、今後のネット動画にとって、それほど致命的な問題ではない。即時性については、ネットはテレビにそれほど遜色ないレベルに達しているし、日本全国にあまねく情報を届けるという目的を満たすには、電波で情報を飛ばす従来のテレビ放送よりも、インターネットの方がはるかに適している。だからこそ、地デジの難視聴地域対策で光ファイバーが使われているのだ。

　つまり、これからの放送は、技術基盤と社会基盤としてインターネットを利用する、ということですね。当然ながら、パソコンとデジタルテレビの差はなくなってくるわけで。放送局も収入をどのようにして確保するか、再検討が必要になってきますね。
　アクトビラはこれからの有料放送の中核として注目されますが、無料の動画配信に比べると普及はイマイチです。それでも、採算が確保できれば良いのですが。Wowwowの様に期間限定で無料キャンペーンを行うなど、普及を図れば利用者が増えるかもしれませんね。

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ついにDell本体も通信事業と連携へ

大手家電販売店を中心に、イーモバイル＋ウルトラモバイルパソコンのセットでの販売がかなり好調ですね。そんな中、ついに最大手のDELLが通信業者と無線データ通信サービスとのセットでのサービスを始めることになりました。
 

デル、通信機能付きパソコン発売 NTTドコモ回線利用
in ITニュースToday

パソコン大手メーカーの米デル（Dell）は2009年夏にも、同社のパソコンを購入した時点ですぐに無線データ通信ができる新サービスを日本で始めるそうです。
通信ベンチャー企業の日本通信と提携して、NTTドコモの携帯電話回線を利用してサービスを提供するMVNO（仮想移動体通信事業者）を活用するそうです。
　新たに発売する専用のパソコンにはネット接続と通信料金の前払い機能を搭載。面倒な設定や既存の通信会社との契約を行わなくてもすぐにサービスが利用できるそうです。パソコンメーカーが自前の通信サービスとパソコン販売を一体的に提供するのは初めてとのことです。価格競争が激化するパソコン業界において、同様の取り組みが広がる可能性があるとしています。

米デル、日本で通信機能付きパソコンを発売　ドコモの回線活用 

in 日経新聞

パソコン世界２位の米デルは今夏にも、自社のパソコンを購入した時点ですぐに無線データ通信ができる新サービスを日本で始める。通信ベンチャーの日 本通信と提携、ＮＴＴドコモの携帯電話網を使ってサービスを提供するＭＶＮＯ（仮想移動体通信事業者）と呼ぶ手法を活用する。新たに発売する専用パソコン にはネット接続と通信料金の前払い機能を搭載。煩雑な設定や既存の通信会社との契約がなくてもサービスが受けられる。価格競争が激化するパソコン業界で、 同様の取り組みが広がる可能性がある。 　パソコンメーカーが自前の通信サービスとパソコン販売を一体的に提供するのは初めて。このほど総務省にデータ通信事業への参入届を提 出。日本通信がＮＴＴドコモから借りた携帯電話網をまた借りする形で、最大毎秒7.2メガ（メガは100万）ビットの高速データ通信を全国で提供する。

今回の注目点は、利用者側に大きなメリットがあるということです。

購入したらすぐに無線通信が使える。しかも高速回線。

パソコン本体に通信機能が組み込まれているので、無線通信ユニットがはみ出て衝突事故を起こしやすいという問題が解決できる。

ということですね。

関連：

DELLがNTTドコモの回線を利用した高速データ通信事業へ参入
in Gigazine 


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YouTube、ついにオフライン閲覧とダウンロードが可能になる

YouTubeがオフラインでのビデオ閲覧を提供できるオプションを検討している。
英語版YouTubeBlog2月12日付記事によれば

ビデオをオフラインでも閲覧できるようにしたいという提供側と閲覧側の要望に応える

ため、Creative Commons Licenses に基づく選択肢を増やすことで著作権問題を解決しようとしているようだ。Creative Commons Licenses を採用しているコンテンツについては、再編集可能性などの法的許可が与えられることになるだろうとのこと。

ビデオをYouTubeからダウンロードする方法もテスト中とのこと。

ビデオ投稿者にはダウンロードする際、無料、もしくは Google Checkout を利用した

小額の支払いを求めることができる。

つまり、作者としては手間をかけて作成した動画の資金回収や収益確保が図れるというわけだ。

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