Hadoop World Report：優良企業はなぜHadoopに走るのか
オープンソースの大規模分散データ処理システム「Hadoop」の人気がうなぎ登りだ。Yahoo!やAmazon、FacebookといったIT業界の巨人たちだけでなく、VISAやJP Morganといった有名企業までHadoopにコミットを示している。先日開催された「Hadoop World」には、そうした企業の熱気が満ちていた。
[鵜澤幹夫，ITmedia]
2009年10月15日 08時00分 更新
米国時間の10月2日、米国・ニューヨークにて「Hadoop World」が開催された。Apache Hadoopといえば、Googleの基盤ソフトウェアであるGoogle File System（GFS）と、MapReduceのオープンソース実装。もともとはApache Lucheneを分散化させるために作られたプロジェクトだったが、現在は単独のプロジェクトとして開発が進められ、多くの開発者の注目を集めるソフトウェアに成長した。
今回開催されたHadoop Worldの主催者はCloudera。Hadoopをエンタープライズ向けに提供することを目指すこのベンチャー企業には、Apache Hadoopプロジェクトの先鞭（せんべん）をつけたドン・カッティング氏が米Yahoo!から移ってきており、注目を集めている。加えて、Yahoo!やAmazon、FacebookといったHadoopを利用する大手企業が脇を固め、さらに、VISAやJP Morganといった名の知れた企業もHadoopにコミットを示す大規模なカンファレンスとなった。
Clouderaの説明によると400名以上のエントリーがあるということで、増え続けるデータを効率よくハンドリングするための仕組みとしてRDBに変わる選択肢をMapReduce型のHadoopに求める動きが出てきていることが分かる。また、今回のカンファレンスには日本からの参加者も何人か見受けられ、国内における注目度も今後高まりそうだ。
新しいクラウドモデルの模索、各社の意図
午前中のジェネラルセッションでは、Amazon、Facebook、Yahoo!といった、まさにHadoop Worldにおける大御所が立て続けにステージに上がり、それぞれにおける取り組みについて語るという展開になった。注目すべき点は、それらの企業が、Elastic HadoopやHive、Pigといったテクノロジーを提供しながら、ユーザーとしてHadoopに依存しているという点である。
また、午後のアプリケーショントラックにおけるJP Morgan Chaseのセッションでは、もう、特定のデータベースベンダーに、膨大なライセンス料を支払う時代ではないという趣旨の発言があった。そこにユーザーとしてのIBMや、Amazon、VISA、eBay、New York Times、Facebook、Yahoo!などが加わる顔ぶれをみると、無限のスケールを持つクラウドストレージという領域を、オープンソースがリードしている状況が実感できる。
このMapReduceフレームワークの領域には、MicrosoftのDryadもあるが、Windows Azure Platformにおける具体的な姿は、まだ見えてこない。つまりHadoopにおいては、商用ソフトウェアが開拓した領域をオープンソースが塗り替えていくという、例えばInternet ExplorerをFirefoxが追いかけるような状況とは、まったく正反対の展開をみせているわけである。これほどまでに、オープンソースが新しい領域をリードしていくという展開は、恐らくはじめてのことだと思われる。
さらに言えば、複数のHadoopコントリビューターたちが、相互に補完する環境を平行して構築するという形態もはじめてのことである。そして、それぞれのコントリビュータたちはユーザーでもあり、ペタバイトオーダーのデータ分析という、きわめて慎重な検証が求められる領域でのノウハウをも共有し、それぞれの運用モデルに裏づけられた新しいクラウドモデルをリードしようとしているのである。
ペタバイトオーダーのデータ分析におけるRDBモデルとMapReduceモデルの対比
ペタバイトオーダーのデータ分析といっても、なかなかイメージできるものではないが、例えばyahoo.comのフロントページでは、Search Indexや、AD Optimize、RSS Feed、Content Optimization、Spam Filterなどのために、数ペタバイトのデータが日々分析されているという。その中で用いられるDatabase for Search Assistで、3年分のログデータを分析する際の、RDBモデルとMapReduceモデルの興味深い対比が紹介されていたの
で、ここで簡単に紹介する。プログラマーの質にもよるでしょうが、開発期間が7分の1、しかもスクリプト言語Pythonで
RDB MapReduce
分析に要する時間 26日 20分
開発言語 C++ Python
開発期間 2～3週間 2～3日
ちなみに、この分析のために必要とされるMapReduceのコードであるが、そのサイズはわずか20ステップだという。Yahoo!のプレゼンテーターである、エリック・バルデシュバイラー氏によると、たとえ経験の浅いエンジニアであっても、MapReduceによるプログラミングは可能であるとされる。
また、VISAのジョー・カニンガム氏からも、貴重なデータが提供されていたので以下に紹介する。同社では、1日に100万トランザクションが発生するため、2年間で7億強のトランザクションログが蓄積され、そのデータ量は36テラバイトに至るという。こうしたスケールのデータを、従来のRDBを用いて分析するには、約1カ月の時間が必要とされてきたが、Hadoopを用いることで13分に短縮されたという。
これまでは、Yahoo!にしろVISAにしろ、膨大なデータをRDBに押し込むほかに方法はなく、その分析に数十日を要するという痛みを抱えていたが、それが一挙に解消されたわけである。そして、Yahoo!における数ペタバイトのデータが数十ペタバイトに膨れ上がっても、あるいは、VISAにおける数十テラバイトのデータが数百テラバイトに増大しても、新たなノードを追加することで、リニアなスケールアップを約束しているのがMapReduceである。
MapReduceはGoogle Searchの基本的なテクノロジーとして誕生したが、Hadoopとしてオープンソース化されたことで、Yahoo!やVISAにおける大規模なログ解析という分野にも応用できることが証明されたといえる。そのほかにも、検索エンジンのようにWebから集めたデータを、特定の業務分野のために解析するような大規模分散データ処理モデルも存在しており、その応用分野も広がっていくと予測される。
この分野における、もう一方の勢力であるDryadはBingのエンジンであると予測され、Windows Azure Platformの一角を占めるものになると推測される。そうなると、Amazon HadoopサービスであるElastic MapReduceと競合することになり、主だったクラウドプラットフォームにおけるペタバイトオーダーのコンピューティングが現実のものとなっていく。このホットな領域から、目を離すべきではないだろう。
Googleの基盤ソフトウェアであるGoogle File SystemとMapReduceのオープンソース実装「Hadoop」の実用性を評価した解析資料が公開された。このオープンソースデータベースソフトが、耐障害性を確保すれば
[西尾泰三，ITmedia]
2008年08月25日 15時45分 更新
NTTレゾナントとPreferred Infrastructureは8月25日、Yahoo!のドン・カッティング氏を中心に開発が進められているオープンソース分散システム「Hadoop」にかんして共同で行った調査の解析資料を公開した。
Javaで記述されているHadoopは、Googleの基盤ソフトウェアであるGoogle File System（GFS）とMapReduceのオープンソース実装で、HDFS（Hadoop Distributed File System）がGFSに、Hadoop MapReduce FrameworkがMapReduceに対応する。
調査はHadoopの実用性を評価するためのもので、以下のような点について調査が行われている。
1. GFSとMapReduceの論文を比較対象としたHadoopの機能の調査
2. ソースコード解析による「Hadoop」の実装方式の調査
3. 実験による「Hadoop」の基本性能の調査
NameNodeの障害に対する機能が洗練されておらず、NameNodeでディスク障害が発生した場合、オペレーションログの一部が失われファイルシステムの一貫性が一部失われてしまう可能性が指摘されるなど、信頼性を中心に課題を残すものの、GFSの論文で言及されている主要な機能を備え、性能面を考慮した実装方式を採用しており、検証実験でも良好な性能を示したことから、Hadoopの実用性は十分にあると結論づけられている。
CPMとは、Webサイトの広告掲載料金の単位の一つで、掲載1000回あたりの料金。これに掲載対象ページの閲覧数(ページビュー)を乗じて1000で割ったものが広告掲載料金となる。
最近では、CPM単位での課金は大手Webサイトに限られ、中小サイトではクリック回数あたりの課金や、成果報酬型の課金方式が一般的になっている。
ちなみに、CPMの「M」は、ローマ数字で1000を意味する「M」、あるいは、その由来となったラテン語で1000を意味する「mille」から来ており、英単語の略ではない。
最後の訳注が、一番、的を得ていますが、そうも言ってられない方々もいるでしょうね。
編集部注記: このゲスト記事を書いたShelby Bonnieは、Whiskey MediaのCEO。彼は協同ファウンダの一人として1993年にCNETを創設し、2000年から2006年まで会長兼CEOだった。2001年から2003年までは、IABの会長を勤めた。Whiskey Mediaは、giantbomb.com、comicvine.com、animevice.comという3つのサイトを抱えるコンテンツプラットホームで、傘下のサイトは今後さらに増えるようだ。
よーし、今年のAdvertising Weekも終わったようだな…。オンライン広告の業界は今、沈んでいくタイタニック号の上で演奏しているオーケストラのようだと思わないかい？
たしかに、問題がある。そして私は個人的信念として、解決策はCPM（日本語）を殺して二度と生き返らせないことだと思っている。
私はインターネットのメディア空間に16年いるが、まず最初に自明なことを言っておきたい: CPMはインターネット上のほかのどんなものよりも、イノベーションを矮小化し、製品の品質向上を阻む作用が大きかった。ほかのメディアなら問題なかったかもしれないが、インターネットの上では最悪だ。広告掲載者*として大も小も経験したが（今はまた小だが）、業界全体にわたるCPMの重視と、マーケターや代理店や掲載者が目玉〔人の目玉==広告…のあるページ…が見られた回数〕を数える行為は、意図しなかった混乱だけを招き、その混乱がさらに、どの関係者集団にも役に立たない“ソリューション”の悪循環を生み出した。おそらく、もっと深刻なのは、それがユーザにとってもひどい経験だったことだ。〔*: publisher, ここの文脈では、自分のコンテンツをWeb上で発行し、そのページの上に広告も載せる人、広告の発行者（出稿者, 広告主ではない）。〕
どの広告キャンペーンも最良の意図をもって始まる: “クリエイティブなことをしようよ、ユーザの活発な関わり行動(engagement)のある、ユニークなものを！”。しかし、代理店やクライアント側の古参の誰かが介入しないかぎり、キャンペーンはつねにメディアのバイヤーと彼のあの忌まわしいスプレッドシートのところでエンストする。そのスプレッドシートの2つのもっとも重要なカラムは[インプレッション]*と[費用]だ。皮肉にも、どのキャンペーンにもあるとても良い部分は、“付加価値”として無料で投入される。ある時点で掲載者たちは、クライアントが気にするのはインプレッションだけだと思いこみ、そうかそれならと、成果としてインプレッションのみを報告する。その結果、業界は、浅くて表面的で無味乾燥なインプレッションを毎日過剰生産する脳なしの自動機械になる。同じごみコンテンツ…機械制作または下請けが1本1ドルで作ってるようなコンテンツ…を再掲載するだけの、粗悪なサイトがこれほど多いのはなぜなのか？ なぜ多くのサイトが意図的に、何かのトップテンリストや写真集、よその記事の1パラグラフ要約の寄せ集めのようなページばかり、大量に提供しなければならないのか？** 〔*: impression(s), 広告が表示された回数, “到達数”。〕〔**: インプレッションを稼ぐことだけが目的のページ。〕
2002年はIABの会長としての初めての完全な1年だったが、468×60のバナー広告（初期の小さなバナー広告）を業界として禁ずる決定をした。パートナーたちの多くが受け入れていた広告はそれだけだったが、でもそれを禁じなかったら、業界はそれを捨て去るために非常な苦労をなめることになっただろう。そのときの私たちは、勇猛果敢でリスクを恐れない態度が必要だったが、それが先例となって大きな広告もにも対処できるようになり、大きな改善に結びつく活動として全会一致で認めてもらえた。今日の私たちは、それと似た状況にある。CPMの重視が、掲載者、マーケター、そしてユーザにとって有害な数々の行動を生みつつある。それを殺すことによってのみ、私たちは新しい未来を発明する機会を持つ。
なぜCPMはそんなに厄介ものなのか？
* ごみに金を払った者はごみを得る。それは経済学の初歩だ。インプレッションに金を払ったから、インプレッションを得るのだ。ユーザの参加や関わり…エンゲージメント(engagement)…はどうなった？ インパクトはどうなった？ 製品の実際の売り上げはどうなった？ インプレッションは、それを腹一杯食っても、誰の栄養にもならない。
* インプレッションには質の違いがある。つまらないパラグラフが一つだけと12の広告があるページを見ることと、広告は1つだけだがその広告とよく合ったコンテンツがありユーザが夢中になるような話題を扱っているページを見ることには、ものすごい違いがある。ソーシャルネットワークとコンテンツインベントリ*の違いもそうだ。スプレッドシートの上のインプレッション数は、このような違いを表現できない。だから、それはほとんど無意味。〔*: content inventory, 死ぬほど退屈な大量のコンテンツ置き場。〕
* 自然で妥当な制限がない。テレビや印刷物、ラジオなどはある一定量までの広告しか挿入できない。インターネットは違う。1ページあたりの広告はいくらでも増やせるし、ユーザをあれしろこれしろとこづいてインプレッションをかさ上げできる。こんなことを言う掲載者にあなたも会ったことがあるだろう: “インプレッションがそんなに大事なら、1ページの広告を4つじゃなく8つにすればいいだろ”。あるいは: “ユーザが新しいメールを送るたびに違う広告を表示できないの？”。
* それはもはや何も意味していない。あらゆるメディアからのインプレッションの洪水と、毎日ユーザの上に降り注ぐインプレッションの絨毯爆撃の中で、それはもはや、どうでもいいものになってしまった。それは、メディアがまだそう多くなかった時代の遺物であり、元々は特殊な業界用語である。上で述べたように、テレビやラジオや印刷物には自然な制約があるので、それほど過剰にはならない。そこで昔の広告(advertisement)は、元々の‘人の注意を向ける’という意味のとおりに、それを見るだけでインパクトがあり、ユニークだったのだ。今は、そんな時代ではない。
* 年配のマーケターには分かっていても（抵抗したくても）、しかしCPMを軸とする大きな業界構造ができあがってしまっている。それが広告の買われ方売られ方、メディアプラン、RFPの内容などを完全に支配している。良質でクリエイティブな思考が、学卒ほやほやの若造が作ったスプレッドシートの上の無味無臭な数字になって死んでしまう。年配者は自分の考えを通すためにときには彼らと喧嘩をしなければならない（しかしストレスが大きすぎてやってらんない）。
* マーケターの無視につながる。インプレッションの過剰生産の世界では、マーケターの優れた仕事も、よくって無視、たいがいは見てさえもらえない。
* 最後の敗者はユーザだ。. ユーザは大量の粗悪なコンテンツと悪質な広告を与えられる。彼らは文字通り、朝から晩まで広告漬けになっている。
新しいソリューションには何が必要か？
* 単純さ。マーケティングという仕事は、アートだけではうまくいかない。合理的で標準的な、そしてシンプルな、業務手順のようなものも必要だ。たとえば広告キャンペーンの効果を測定し他と比較する方法がほしい。単純であることは、スケーラビリティにも結びつく。そして、掲載者と代理店とマーケターの仕事を効率化する。ただし今われわれが知っているような単純化は、うまくいかないモデルに導く。
* 測度は実際に求めるものの測度であるべき。あなた（広告主）が金を払う対象を、掲載者は大量生産し始める〔CPMに金を払えばCPMが量産される〕。だから、エンゲージメントがほしいのなら、エンゲージメントに金を払おう。測度が一つなのか複数あるのか、それはまだ明らかでない。ユニークビュー、アクション（共有、寄与貢献（投稿など）、エンゲージ）、そして滞留時間などが最初のとっかかりになるだろう。
CPAやCPCはどうか？
* CPA（日本語）とCPC（日本語）が役に立つ状況もあるが、そういう状況は限られている。ユーザがはっきりした目的意識（ナニナニを買いたい、欲しい）をもってページや広告やページを見るときには、これらの測度が十分に役に立つ。でもユーザが知らない・欲しくない・関心がない商品に対し、関心や欲望をもってもらうことは難しい。自分がすでに持っているものやすでに買ったものに関して知識を深めたいから、関連商品の広告をクリックする場合も多い。それもアクションの一種ではあるが、ほかにビデオの視聴、wikiへの貢献、コンテストへの参加、製品に関するTwitter上のつぶやき、リビューの投稿などなど、いろんなアクションがある。だから「クリック」とか「アクション」といった、おおまかすぎるくくり方をすると、今話題にしているCPMの場合と同様に、意図せざる結果のあほらしい一揃いを作り出してしまうのだ。
どこから手を着けるべきか？
* まず、CPMの使用をやめること。そうすると、今業界が愛しているモデルや方式が使えなくなるが、それに寄りかからずに自分の足で立つことが重要だ。結果として起きる混乱の中からクリエイティブな思考や新しいアイデア、そして起業家の情熱が生まれてくるはず。
* そのための専門部会などを作らず全体的な運動にすること。起業家たちを支援して、CPMを広告の価値の測度としない新しい方法の実験を開始すること。失敗する実験も多いだろうが、それらからも学べることはある。業界団体が作る作業部会や委員会などは、事態を悪化させることしかできない。
* オープンソース的な思考。新しい方法は、企業が私有するものであってはならない。全員の参加によって作られ、その利益が自然に全員に共有されるものでなければならない。
* われわれ全員が問題の解決を必要としていると認識すること。敵はシステムであり、お互いではない。
私もすべての答えを知っているわけではないが、メディアに深い関わりをもつ業界のベテランとして、今は全員が一斉に方向転換に取り組むべき時だと言いたい。みなさんの考えを聞きたい(shelbyb [at] whiskeymedia [dot] com)。
〔訳者注記: CPMは、ユーザのパソコン/ケータイ上の広告（のあるページ）の表示回数（1000回）あたりの費用なので、広告の表示費用…たとえばサーバの稼働時間, 掲載者におけるページスペースの提供など…に関わる測度です。新聞の広告料が、読者が実際にその広告を見たか読んだかでなく、単純に発行部数で決まるのと似ています。ところが、いわゆる広告業界においては長年、これがあたかも広告の「価値」を表す第一等の測度であるかのような錯覚と迷妄がばらまかれているため、この記事の筆者の憤懣が爆発しています。広告の「価値」は、その製品の売れ行きへの貢献ですから、要素は複雑多様で（たとえば広告企画に込められているおもしろいクリエティビティ）、CPMのような単純な測度はありえません。要は、CPMとは何の測度かということを、正しく冷静に理解して使えば、この記事に書かれているような悪者扱いされることにはならないでしょう。〕
最近、ベンチャーキャピタリストで技術評論家でもあるPaul Kedroskyに会って、このところますます激しくなっている“ベンチャーキャピタリスト批判”（たとえば本誌のこんな記事）について考えを聞いた。彼はVCたちが一般的にやっていることや、そのやり方の巧拙について、やや違う意見を持っている。実はぼく自身も、どっちかというと彼の側だ。スタートアップのエコシステムの全体を動かす資金の多くは、VCたちが出している。ベンチャーキャピタリストというものが存在しなければ、世界はかなりおもしろくないものになってるだろう。
Kedroskyは自分のブログInfectious Greed blogにもいろいろ書いているし、短いものなら@pkedroskyでも読める。–Michael Arrington(TechCrunch編集長)
ベンチャーキャピタリストの悪口を言うことは、とても楽しい。結局やつらは、アホで、持ってるものは金だけで、口ばかり達者で、なーんにも分かってない連中だ。イノベーションを台無しにし、有能なファウンダをクビにし、エンジェル投資家たちを押しつぶし、われわれに、ふつうの商業銀行のほうがずっとましと思わせるだけのために存在してるのさ。
…最近増えているベンチャーキャピタリスト批判を要約すると、まあ上のようになるね。上の“われわれ”は、VCいじめが大好きな人たち全員だ。しかもVCは、とってもいじめやすいのだ: おめーら、仕事（雇用）を一体どれだけ作り出したというんだい？ 重要な投資機会を見逃してばかりいるじゃん。10年後に投資家に渡すリターンがたったあれっぽっち？ スタートアップの倒産率は、あんたらが投資した企業のほうが、そうでない企業よりも高いじゃない。それでいて、うぬぼれが強くて、皮肉を言っても通じないんだから。
でも、だからといって、VCはいかがわしい金貸し業ではない。VCは、楽な仕事でもない。世の中になくてもいいものでもない。VCはなくてはならないものであり、優秀な人たちも決して少なくないし、しかもみんな毎日、ものすごく苦労して仕事をしているのだ。
スタートアップを育てて成功に導くことは、資本主義経済の下（もと）でできることの中で、もっとも難しいことの一つだ。起業家たちは、どっちの方向を見ても不安だらけという海の上をあっぷあっぷしながら泳いでいる。自分の技術でうまくいくだろうか？ 優秀な人材を雇えただろうか？ 市場は相手にしてくれるだろうか？ 必要な資金を調達できて製品やサービスは採算ベースで売れるだろうか？
大企業の社員としてプロジェクトを担当しているのなら、企画に失敗してその特定の製品が売れなくても会社は倒産しない。プロジェクトは失敗したが担当者は昇進した、なんてこともある。でもスタートアップは、上のどれかに失敗したらそれで終わりだ。起業家は暗くて曲がりくねった迷路を歩いていく。ここは通れる！と思った道の途中に落とし穴があることもある。
そもそも、スタートアップへの投資をビジネスにするという考え方そのものが、世間のふつうの人から見るとやや異様だ。相手は、売り上げも利益もない企業だ。明確な市場もない。担保も流動資産もない。目の前にあるのは、Enronが倒産したときにはまだ高校生だった世代の、あどけない瞳（ひとみ）をしたファウンダたちだけだ。…これらの要素を全部足し合わせてビジネスを成り立たせるなんて、中古のキャンピングカーをまともに修理してオークションで売るよりも難しい〔部品が手に入らないことが多い〕。だから、ベンチャー資金をもらえる企業がすごく少ないことが不思議なのではなくて、もらえる企業が一社でもあることのほうが宇宙の七不思議の一つだ。ベンチャーキャピタリストって、病的な楽観主義者だろうか？ 業界にはこんな言い伝えがある: 最良のベンチャーキャピタリストは、何度も何度も破局を経験して、それでも恋をする能力を失わない。
そして、破局の機会は山ほどある。公式の企業統計には表れないことが多いが、スタートアップの死亡率は高い。ハイテクにかぎらずすべての分野で、スタートアップの約1/4が最初の1年で死ぬ。5年生き延びるのは半分弱だ。ただし、ベンチャーキャピタルが投資しているスタートアップに話を限定すると、最初の数年間の死亡率はむしろ低く、それ以降が高くなる。
ベンチャーキャピタルは、なんか、みじめでさもしいビジネスだろうか？ 私はそうは思わない。世間はVCのことを、辛抱の足りない投資家と見ているようだが、事実はその逆で、VCこそが、辛抱強い投資家の代表なのだ。VCはリスクを抱えた企業に実験の機会を与え、うまくいく路線を見つける後押しをする。この点がきわめて重要だ。なぜなら、成功したスタートアップは、最初に考えたこととは違うことをしている場合が圧倒的に多いからだ。このような辛抱強い支援は、一般の投資市場には逆立ちしても提供できない一種のぜいたくだ。
ベンチャーキャピタリストにはイノベーションを正しく見分けて育てる能力がない、という悪口もある。たしかに、Bessemerの有名なanti-portfolioを見ても分かるように、彼ら（ベンチャーキャピタリスト）は、GoogleにもAppleにもFederal Expressにも投資をことわったのだ（FedExは7回もことわられた！）。これらの、イノベーションに充ち満ちた企業が、もっと早く資金を得ていたら、今ごろどうなっていただろう。Googleなどのように、初期にさんざん投資をことわられても最終的には成功する企業もある。でも一般的には、VCは毎年、何万回も「ノー」と言わなければならない。だから、「イエス」と言うべきだった企業に「ノー」と言うこと（あるいはその逆）は、当然のようにある。
“VCはイノベーションを育てるべき”説は、GoogleやAppleのようなビッグネームに対しては通用しない。ああいう連中はいつもリスクの大きなスタートアップを作って、最後には名誉を独り占めしてしまう。つまりそれは、Sergey Brin(Google)、Jeff Bezos(Amazon)、Steve Jobs(Apple)のような連中だ。でも、ここで一言だけ言っておきたい: 会社を作るのはVCではない、会社を作るのは起業家だ。ベンチャーキャピタリストの資金が世界を変えないことを責めるのは、Viagraが結婚生活を救わなかったからPfizer〔製薬会社〕を責めるのと同じだ。つまりイノベーション云々という問題の所在はVCではなく、起業家側にある。
それでもやはり、ベンチャーキャピタリストはイノベーションにもっと積極的にコミットすべきだろうか？ もちろん、できればそうしたほうがいいだろう。でもそれは、スーパーモデルたちが一緒にぼくの家に来てくれたら嬉しいな、という話と同じだ。それももちろん、願望としてはけっこう。しかしイノベーションは、スタートアップビジネスが結果として追い求める（ことができる）ものではなくて、最初の入力の一部として、あるとしたらたまたまある、という性質のものだ*。最初から、結果としてのイノベーションを狙うスタートアップやVCは、すぐにこけてしまう。ベンチャーキャピタルの投資ビジネスは、それ自身がとても難しい事業だから、大仰な売り込みにだまされてディズニー映画のような夢を追っている余裕はない。〔*訳注: 本物のイノベーションは、それがイノベーションかどうか、VCにもファウンダ自身にも最初の時点では分からない。…そう言って筆者は、VCに対する過剰期待を批判している。〕
ベンチャーキャピタリストには、次のことを期待すべきだ。初期段階の企業を見つけて支援し、新米経営者のさまざまな困難を解決してやり、その独り立ちを助けること。それと同時に、十分な利益を適正なタイミングで確保し、気の短い投資家たちに報いること。しかし、一度も間違った投資決断をせず、すべての投資で世界を変えるようなビッグなイノベーションを後押しして、批評家たちを満足させることは、できない。それは、VCというもののバグではなく、機能特性だ。
Googleは、同社の「Project 10^100」に寄せられた15万件を超える「世界を助けるアイデア」を、ようやく16のテーマにまとめた。この中から1000万ドルの資金提供を受けるアイデアが選ばれることになる。
Googleの当初の想定よりはるかに時間がかかったものの、同社が10周年プロジェクトで募集した、世界を変えるかも知れないアイデアを精査する準備が整った。Googleはこの1年間に受けとったアイデアを整理した16の「アイデアテーマ」について、最も価値のあるものへの投票を呼びかけている。
Googleは当初、個々のアイデアそのものを選抜していく予定だった。ところが、集まったアイデアの数は同社を圧倒するもので、Googleの広報担当者Jamie Yood氏によると、適切に絞り込むのに3000人を要したという。しかも、非常に似通っていたり重なっていたりするアイデアが多数あった。そこでGoogleは、個別のアイデアよりも同社が重要と判断するプロジェクトカテゴリを前面に出すことにした。
16のテーマの一部を、Googleのコメントを添えて紹介する。
* 理工教育の拡大：「技術開発の明るい未来（を確かなものにする）には科学教育の推進が理想的な方法だという点で、多くの国のユーザーが一致していた」
* より効果的な地雷除去プログラムの開発：「地雷の探知と除去の効果的な戦略を開発する世界的な機関に資金を提供する。（中略）このテーマでは、ロボット、人間、および動物が介在する探知戦略が多数提案されている」
* リアルタイムでの自然災害トラッキングシステムの開発：「災害に即応するマッピングデータを用意し、ハリケーン、地震、津波といった自然災害が起きたとき、政策立案者が効果的に対応できるように役立てる」
Googleはこうして選び出したテーマに基づいて、最も優れたアイデアへの投票を求めている。投票の結果は委員会に提出され、そこで資金の提供を受けるアイデアが最大5件選ばれる。選ばれたアイデアを実現する企業や機関を決める過程にはRFP（提案依頼書）を導入し、その上で、選定された団体に資金を提供する。
投票の期限は米国時間2009年10月8日だ。