2009年4月15日水曜日

新聞は生き残れるか-次世代が望むニュースの形

bad news

WIRED VISIONに、マスコミ関係者にとっては「やはり」「しかし」と思うような内容の調査結果が現れました。次世代のニュース市場の消費者となる若者が、新聞社のサイトよりもニュース集約サイトを情報源としているという調査結果です。
たしかにグーグルニュースなどは便利なんですよ。
http://news.google.co.jp/

日本では、このような状況を見越して、地方紙を中心に自らニュース集約サイトを運営。
47NEWS Japan Press Network

どちらも、私のお気に入りですが、新聞本体の収益性を考えると、このようなニュース集約サイトに上手に広告を掲載し、収益を得られるシステムがなければ維持ができないと思われます。

以下、引用

最も若い世代が望む「ニュースの形」:米新聞協会の調査

in WIRED VISION

新たな調査によれば、10代の若者は有料のニュースを敬遠し、ニュース集約サイトを好む傾向があるという。これは新聞サイトにとっては悪い報せだ。というのも、新聞業界が現在検討している2つの主な方針とは、a)コンテンツに課金する、あるいは、b)ニュース集約サイトを廃業させる(日本語版記事)というものだからだ。

米Google社の最高経営責任者(CEO)であるEric Schmidt氏は4月7日(米国時間)、サンディエゴで開かれた米新聞協会(NAA)の年次総会で基調講演を行ない、新聞社は[旧来のやり方にこだわることで]読者を逃しかけていると述べたが、今回のNAAの調査結果はその直後に発表された。Schmidt氏が指摘するように、結果は楽観を許さない内容となっている。

この調査(PDF)は、ノースウェスタン大学メディア管理研究所が、NAAに協力して行なったもの。調査によれば、10代の若者はニュースを、料金を払う必要がない商品と見なしている。彼らはインターネット時代に育ち、「フリーミアム(日本語版記事)」[free(無料)と premium(割増金)の合成語で、基本サービスは無料、完全なサービスは有料で提供するビジネスモデルを指す]を当然と思ってきたのだ。
「10代の若者は有料コンテンツに飛びつかない。さらに、彼らがどういう分野のコンテンツなら金を払うつもりがあるかも、なかなか予想がつかない」。調査の結果にはこう書かれている。
10代の若者は、ニュースのブランドよりも、サイトの使いやすさや、どの程度掘り下げたコンテンツかという点を重視している。
「どこでニュースを見つけるか10代の若者に尋ねたら、だいたい、『Yahoo!』『Google』『AOL』『MSN』という答えが返ってくる。 Yahoo!という答えが返ってきた場合、 Yahoo!そのものを意味していることもあれば、『Yahoo! News』を指していることもある。同様に、回答がGoogleでも、『Google News』や『iGoogle』のことである場合もある。また、MSNと答えながら、実際には『MSNBC.com』を指していることもある」と調査結果には書かれている。

「ニュース集約サイトであれポータル、検索エンジンであれ、どれでも良いのだ。彼らは、それらの簡潔でコンパクトなアプローチを好む」

若者たちが求めているポイントを以下にいくつか示す。

情報量を減らす
少ないほうが良い。情報量を減らすべきだ。今回の調査でフォーカスグループに選ばれた10代の若者は、「トップ・ヘッドライン」方式と、「Yahoo!、Google、AOLや電子メールサービスでよく目にするような記事の簡単な要約」を求めた。

効率的なホームページ
「ニュースの概要」がわかるホームページが求められている。リンクベイティング[閲覧者をおびき寄せるエサ(baits)となるような、サイト内のコンテンツのこと]はダメ。見出しごとにニュースの短い要約を添える(要約は1文で十分かもしれない)。小さな動画枠や小さな広告、タブのような不要な要素は取り除く。

視覚的要素をできるだけ盛り込む
ただし、写真ギャラリーは記事の代わりにはならない。

記事の重要度が一目で分かるようにする

この世代は、記事を時系列で表示するブログとともに成長し、優先順位を付けることを好む。「その日の記事の中でどれがもっとも重要と考えているかの見解を明確にし、それを伝えてほしいと思っている」

スクロールやクリックを減らす
「ウェブが便利なのは、かねてより、限られたクリック数で情報に到達できることが主な理由だが、10代の若者は限られたクリック数でも敬遠する傾向が目立つ」


処理しやすい分量に情報を分割

ホームページでは記事をジャンル分け。記事のページはテキストを分割して表示する。
どれももっともですが、このような新聞、新聞サイトの改革をしても、新聞社の収益力向上に結びつくかは疑問。紙媒体の利用者にサイトの閲覧権を与える(有料化)。紙媒体の良さ、つまり保存性に注目した一ヶ月などの中期にわたるイベント、ニュースの集約。など、さらに検討すべきことは山積みだと思います。

このようなオンラインニュースの問題提起をしているブログはこちら。
media pub    http://zen.seesaa.net/



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